元気を取り戻す手段|精神科通いで医師の助言に救われる

精神疾患に関して

病院

近年日本ではようやく精神科という診療科が増え、諸外国と同じように精神疾患という病が認知されるようになりました。しかし、まだまだ精神科や精神疾患への理解は浅く、偏見の目にさらされてしまう事実があります。代表的な精神疾患としては、うつ病や統合失調症、双極性障害等が挙げられます。風邪や腹痛等内科的な病気と違い、精神疾患は一時的なものではなく、環境要因にもよりますが、とても根気強い時間をかけて治療する必要があります。その為、医療費もばかにならない事が多いです。日本では国民健康保険という他に類を見ない素晴らしい医療制度が施行されていますが、それでも若い人であれば3割負担のため、医療費がかかることには変わりありません。そんな時に医療負担を3割から1割に減らす事が出来る制度があります。それが自立支援医療(精神通院)です。この制度は、うつ病や統合失調症などの精神疾患で精神科への通院を余儀無くされている方が、主治医の診断書のほか、保険証のコピーや収入がわかる書類等必要な書類を住民票のある保健所へ提出し申請する事で受給できます。この制度の利点は医療費負担が1割になる事だけでなく、収入に応じて医療費の限度額が決められており、例えば非課税の方であれば、細々とした条件はあるものの、毎月の医療費で2501円以降はお金を支払わなくても良い事となります。精神疾患は治療に長い期間がかかり、定期的に精神科への通院が必要です。その為、労働に制限がかかってしまう事が十分考えられます。決して経済的な基盤が整っているとは言えず、むしろ経済面での不安を感じている方が殆どだと思います。少しでも経済的な負担を軽くするため、あくまで主治医との相談は必要ですが、自立支援医療(精神通院)を活用してみてはいかがでしょうか。

精神疾患は誰にでも起こりうる病気です。特別な人だけがかかる病気ではありません。本当にある日ちょっとした事が原因で病気になってしまう方がたくさん居ます。残念なことに、今の日本は社会の精神疾患に対する認知は正当で無く、ただ疾患があるという事実だけで不利益が生じてしまう事も有ります。しかし、ようやく日本でも精神疾患という病に対して、障害者総合支援法が出来、精神保健福祉法が改正されたことからも、社会生活を円滑に出来るような受け皿が広がってきたと思われます。特に入院治療の必要性が無いにも関わらず、地域の受入体制が整わず、社会的な入院を余儀なくされていた方に対して地域での生活を練習する機会を設けたり、精神疾患を理解してもらう取組みが行われるようになってきました。この内容はとても大きな変化で、今までは病院という限られた空間等で療養してもらうといった方針から、精神疾患の患者様の尊厳や生き方を尊重し、その人らしい、その人が望む生活を実現出来るように、環境を整えようと国が本気で取り組もうとしている何よりの証拠だと考えます。そして、精神疾患を患う方々が地域や社会で上手く馴染む事で、精神科や精神疾患というものの理解が広がり、深まります。そうすると、その方々がどうすれば生活しやすいかを地域レベルで考えやすくなり、受け皿の幅が広がっていきます。受け皿が広がることで精神疾患を患っている方々がより地域や社会で生活しやすくなる、といった好循環を生み出す可能性が出てくると予測出来ます。まだまだ時間はかかると思いますが、精神疾患があってもその人らしく生活できるように声を上げていくことが大切です。